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今回は、「B to B」と「B to C」について解説してみたいと思います。

中小企業の経営者であるあなたは、「B to B」や「B to C」という言葉を聞いたことがあるでしょうか？

「B to B」というのは、「Business to Business」の略のことであり、企業向けにビジネスを行うことを意味します。「B2B」と表現されることもあります。

一方、「B to C」というのは、「Business to Customer」もしくは「Business to Consumer」の略ことであり、一般消費者向けにビジネスを行うことを意味します。「B2C」と表現されることもあります。

これらは、昔はインターネットを使った電子商取引に対して使われていた用語でしたが、最近では一般の商取引についても使われています。

「B to B」と「B to C」の一番大きな違いは、一取引単位ごとの取引規模の大きさでしょう。

「B to B」が組織を取引相手にすることが多いのに対し、「B to C」は個人を取引相手にすることが多いのですから、一取引単位ごとの取引規模に差が生じるのは当然です。

そして、「B to B」と「B to C」では、「B to B」の方が取引をする相手の数が限られる場合が多いことから、取引がリピートされる可能性が高く、取引が安定化しやすいといえます。

それに、「B to B」の方が「B to C」よりも利益率が高いことが多いです。

以上のようなことから、「B to B」の方が「B to C」よりも従属的な関係（つまり、取引相手の意向に逆らえないということ！）になりやすい反面、経営が安定しやすいといわれています。

ちなみに、下請け取引は典型的な「B to B」ですが、多くの中小企業が下請け企業に甘んじているのは、経営が安定しやすいという「B to B」のメリットがあるためです。

（今は、取引相手の意向に逆らえないというデメリットの方がずっと大きくなっているのですが……）

一方、「B to C」の場合、一般消費者という多種多様な購買者を相手にしますから、「B to B」と違って、彼らの選好に影響を受けやすく、事業が成功するかどうかは、マーケティング力やブランド力の強さが重要なカギを握ることになります。

ただ、「B to C」の場合、個人を相手にすることから、現金商売の形態が多く、キャッシュフローの面では「B to B」よりも有利かも知れません。

それに、「B to C」の場合、消費財の最終的な購買者が顧客になりますから、市場のニーズやウォンツに関するデータを把握しやすく、これらを活用することで、川上企業との取引において主導権を握れる可能性が高くなります。

このように、「B to B」と「B to C」のどちらを選択するのかによって、企業の経営スタイルは大きな影響を受けることになります。

さて、あなたはどちらを選んだのでしょうか？

次回は、「バンドワゴン効果」についてお話ししたいと思います。

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