決算書の読み方!その1

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経営者は、決算書を読めるようにならないといけないのか?

「経営者は、決算書を読めるようにならないといけないのか?」というのは、昔からよくある悩みですよね。

経営者は、決算書を読めるようにならないといけないのか?

本屋に行けば、「これだけ」や、「超簡単」、「誰でもわかる」といったような枕詞をつけて、決算書の作り方や決算書の解説をしている本が、ズラッと並んでいます。

中小企業の経営者であるあなたも、それらを何度が手に取り、もしかしたら、実際に購入したことがあるかも知れません。

これだけ、世の中には、経営者のための決算書に関する本が存在しているのですから、経営者ならば決算書を読めなければならないと思うのは当然でしょう。

私の知る限り、上場企業や大会社などでは、経営者としての能力を買われて経営者になった人であれば、ほぼ例外なく決算書は読めると思います。

なぜなら、決算書と言うのは、経営者の「成績表」みたいなものだからです。

会社外部にいる大勢の株主や銀行などが、経営者としての能力をどう評価するかの基準となるものが決算書なのですから、経営者でありながら、決算書を読めないというのは、ほとんどあり得ない話であるというのは、あなたにも、すぐに理解してもらえると思います。

ただ、中小企業の場合でも、上場企業や大会社などと同じように、経営者が決算書を読めるようにする必要があるのか?と問われると、私自身の答えは、経営者であるあなたの置かれている状況によって異なってくると思っています。

中小企業の経営者が、決算書を読めるようにしなければならない場合

中小企業の場合には、大株主が経営者である自分というケースが大半でしょうから、大企業と比べて、「成績表」としての決算書の役割は低いでしょう。

特に、株主が親族だけであり、銀行からの融資などもしてもらう必要がないような場合には、「成績表」としての決算書を見せる相手が事実上いませんから、決算書を読めるようにする必要性はかなり低いだろうと思います。(もちろん、税務署などに、決算書を作成して提出する義務はあるので、決算書を誰かに作成してもらう必要はありますよ。)

資金を出してもらった相手には、決算書を「成績表」として見せることになります。

しかし、中小企業の経営者であったとしても、銀行から融資をしてもらう場合や、既に融資をしてもらった場合には、上場企業や大会社の経営者と同じように、決算書を使って、会社の状態を、銀行に説明する必要が生じます。

もちろん、その際に、私のような決算書に関するプロの助けを借りることはできますが、銀行側の担当者に、自分の会社のことを自分自身で説明することもできない経営者だと思われてしまうと、その後の交渉が難しくなります。

そのため、銀行との交渉を無事乗り切る必要があるというような場合には、中小企業の経営者であったとしても、決算書が読めるようにならなくてはいけないでしょう。

そこで、次回以降、決算書の基本部分について解説したいと思います。

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