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このブログ記事は、2017年8月24日に改題・更新しました。

今回は、設備投資をした後に、効果を把握することの重要性についてお話ししたいと思います。

中小企業の経営者であるあなたは、設備投資をした後、その効果をちゃんと測定しているでしょうか？

もしかしたら、「設備投資の効果？何それ？」と思われたかもしれませんが、経年劣化した設備を維持・補修するためだけに設備投資を行ったのならともかく、生産性を向上させるために設備投資を行ったのなら、実際に、その効果がどうなっているのかを確かめてみないと不安ではないでしょうか？

設備投資の効果は、売上や利益の増加、あるいは、原価や費用の削減という形で表れます。（そのために、設備投資をしたのですから、当然ですね！）

しかし、設備投資をすると、減価償却費が増加しますし、それ以外にも追加の費用が発生することもあります。

ですから、設備投資の効果は、設備投資による売上や利益の増加額、あるいは、原価や費用の削減額から、増加した費用の額を差し引くことで測定することができます。 

尚、減価償却費については、設備投資をした固定資産の使用予定年数（経済的耐用年数）を使って計算してください。税務上の法定耐用年数を使ってしまうと、実態よりも利益が多く計上されてしまうので、ほとんど意味がありません。

設備投資の効果を測定するとしても、場合によっては、増減額のどの部分が設備投資の効果によるものなのかを厳密に求めるには手間がかかるかもしれません。

そのため、企業全体として、あるいは、部門全体として、利益の増減額を把握することで、ザックリとその効果を判断するようなこともあるかと思います。

もちろん、設備投資の効果を厳密に把握するメリットがあまりにも小さいというような場合であれば、それはそれで致し方ないかと思いますが、もしそうでないのなら、経営判断の正しさを検証するためにも、きちんと個別に効果を把握しておくことをおススメします。

設備投資の効果をイメージ図として示すとしたら、下記のようになるでしょう。

（尚、設備投資により増加した減価償却費は、固定費線の上方シフトで表現しています。）

＜既存製品を増産するために設備投資をしたパターン＞

＜既存製品の原価を削減するために設備投資をしたパターン＞

＜新規製品を生産するために設備投資をしたパターン＞

どうでしょうか？それぞれのパターンの違いがよく分かるように、あえてCVP分析図の形で示しましたが、実際に、設備投資の効果を把握する際には、このような図を作成する必要はありませんし、わざわざ固変分解をして、変動損益計算書を作成する必要もありません。

該当する増減額の部分を抜き出して、それらを差し引き計算する形で、設備投資の効果の額を把握できれば、それで十分OKです。

次回は、資金調達方法の違いで、設備投資をするかどうかの判断は変わるのか？について解説します。

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